「1型糖尿病」に理解を、英首相は56歳で罹患

ダイヤモンドオンライン

糖尿病の95%は生活習慣の乱れや肥満が原因。しかし、およそ5%の患者は、自分の免疫細胞に血糖をコントロールする「インスリン」を分泌する膵臓のβ細胞が破壊される自己免疫疾患の「1型糖尿病(1DM)」だ。そのほか、まれにウイルス感染や遺伝子異常に関連する1DMもある。

 また、1DMは幼児~児童、生徒の病気と誤解されているが、実際には成人以降の発症が半数近くを占める。

 たとえば、英国のテリーザ・メイ首相が2012年、56歳で1型糖尿病と診断されたのは有名な話。内務相を担当していた当時のげき痩せぶりに「職務のストレスかな? 心配だなあ」と労働党の某政治家が嫌みたっぷりにツイートしたところ、「体重が落ちたのは1型糖尿病にかかったからだけど、別に職務遂行能力には影響しない」と一蹴してみせた。

 これには政敵(彼は2型糖尿病だった!)も素直に脱帽。今やメイ氏は、知られる限り世界初の1DMの首相である。

 β細胞が壊れ、絶対的なインスリン欠乏に陥る1DM治療の基本は、1日4回以上のインスリン注射だ。近年は、自己注射からの解放を目指し、自動インスリン注入装置の利用や、腹膜への膵臓細胞の移植などが試みられている。

 メイ首相のように百戦錬磨の女性ならまだしも、思春期~若年層の患者は人前での自己注射に抵抗を感じ、屈辱感を抱きやすい。

「1型糖尿病」に理解を、英首相は56歳で罹患 – (1/2)|ニフティニュース

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インスリン治療を50年以上継続している糖尿病患者さんを顕彰

第16回「リリー インスリン50年賞」

23名の受賞者を発表

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 日本イーライリリー株式会社(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:パトリック・ジョンソン、以下、日本イーライリリー)は、インスリン治療を50年以上継続されている糖尿病患者さんに敬意を表し顕彰する、第16回「リリー インスリン50年賞」の授賞式を11月7日(水)に開催しました。

 第16回となる本年は、過去最多となる合計23名の方が受賞されました。そのうち18名の方が授賞式に参加され、50年以上にわたるインスリン治療の道のりを振り返りながら、家族や主治医など周囲の方々への感謝や、他の糖尿病患者さんへの励ましのメッセージなどを力強くお話されました。受賞者の皆様には、ご本人のお名前を刻印した銀製の特製メダルと、世界糖尿病デーのシンボルカラーである青いバラのコサージュが贈られました。

 授賞式には日本糖尿病協会 理事で東京女子医科大学東医療センター 病院長の内潟安子先生、日本糖尿病学会 監事で東京女子医科大学 糖尿病センター 内科 教授の馬場園哲也先生、海老名総合病院 糖尿病センター長で東京女子医科大学 名誉教授の大森安恵先生、日本IDDMネットワーク 専務理事の大村詠一様にご臨席頂きました。

糖尿病と妊娠についてご研究をされてこられた大森安恵先生は「この賞の第1回から授賞式に参加していますが、特に今年は大変多くの方が受賞され、また私にとっても妊娠という深いご縁のある方が5名もおられ、大変感動的な式となりました。過去の受賞者について論文を二つ書きましたが、書きながらそのご苦労を知り幾度泣かされたか分かりません。本日の受賞者の皆様にも多くのご苦労がおありだったかと思います。これから先より一層お元気で過ごされることを信じて詩を贈ります」と述べられ詩をご披露されました。

 授賞式で日本イーライリリーの代表取締役社長 パトリック・ジョンソンは、「イーライリリー社は1923年に世界で初めてインスリンを製剤化した企業です。今回糖尿病治療を50年以上続けられている皆様にこのような賞をお届けできることを大変光栄に思い、また皆様の治療継続のご努力に心から敬服いたします。今後も世界中の糖尿病を持つ方々の生活改善に務めてまいります。」と語りました。

 日本イーライリリーは今後も、画期的な糖尿病治療薬の研究、開発および情報提供活動に尽力していくとともに、「リリー インスリン50年賞」をはじめとしたサポート活動を通じて、糖尿病と日々闘う患者さんに寄り添い、糖尿病治療におけるベストパートナーを目指してまいります。

 ※記事全文は、日本イーライリリー株式会社のホームページをご参照下さい。

https://news.lilly.co.jp/

 ◆「リリー インスリン50年賞」とは

インスリン治療を50年以上継続されている糖尿病患者さんの長年のご努力を称えることを目的に、1974年に米国で始まりました。これまでに米国を中心に世界で14,000名以上の患者さんに授与されています。日本では2003年に表彰を開始し、第16回を迎えた本年度を含めてこれまでに142名の患者さんが同賞を受賞されています。

 表彰式は毎年、世界糖尿病デー(11月14日)の前に開催しており、今年は受賞者の皆様に、ご本人のお名前を刻印した銀製の特製メダルと、世界糖尿病デーのシンボルカラーである青いバラのコサージュを贈呈しました。

 日本イーライリリーは、「リリー インスリン50年賞」を受賞された患者さんが、インスリン治療を継続する全ての糖尿病患者さんに勇気と希望を与え、治療に前向きに取り組む上での目標となることを願っています。

インスリン治療を50年以上継続している糖尿病患者さんを顕彰 第16回「リリー インスリン50年賞」 23名の受賞者を発表 – SankeiBiz(サンケイビズ)

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2型糖尿病の徴候は診断の10年以上前から現れる 

日本人データを解析

 新たに糖尿病や前糖尿病と診断された人たちでは、診断の10年以上も前から空腹時血糖値(FPG)異常やインスリン抵抗性の増大といった糖尿病の徴候がみられることが、相澤病院(長野県)糖尿病センターの提坂浩之氏と同顧問の相澤徹氏、同病院健康センターの小池秀夫氏らの研究グループの検討で分かった。糖尿病の発症を防ぐには、これまで考えられていた以上に早期からの介入が必要であることが示唆された。研究の詳細は欧州糖尿病学会(EASD 2018、10月1~5日、ベルリン)で報告され、論文は「Journal of the Endocrine Society」5月号に掲載された。

 研究グループは今回、2005~2016年に健診でFPGやHbA1c値を測定した成人男女2万7,392人を対象に、後ろ向きに平均で5.3年間追跡した。この期間中に新たに糖尿病やいわゆる境界型を指す「前糖尿病」と診断された人たちについて、10年前までさかのぼってFPGやBMI、インスリン抵抗性指数を調べた。

 追跡期間中に糖尿病を発症した人は1,061人、前糖尿病を発症した人は4,781人であった。解析の結果、糖尿病を発症した人では、発症しなかった人に比べて10年前の時点で平均FPG値とBMIが有意に高く(FPG:101.5mg/dL対94.5mg/dL、BMI:24.0対22.7、P<0.01)、インスリン抵抗性指数は有意に低い(7.32対8.34、P<0.01)ことが分かった。また、前糖尿病になった人でも、ならなかった人に比べて10年前の時点でFPGとBMIが有意に高く、インスリン抵抗性が増大していた。

 2型糖尿病を発症する人の多くは、徐々に血糖値が悪化して糖尿病の前段階というステップを踏むため、実際には糖尿病と診断される20年以上も前にその徴候が現れると考えられるという。これらの結果を踏まえ、研究グループは「糖尿病の発症を防ぐには、耐糖能障害になってからの生活習慣への介入では、長期間観察すると介入効果がかなり逓減すると報告された。真に効果的な糖尿病予防のためには、前糖尿病になる以前から、さらに早期の介入が必要かもしれない」と述べている。

[HealthDay News 2018年11月5日]

関連情報

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[Terahata]

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糖尿病は「自己責任」なのか 麻生財務相発言

 「自分で飲み倒して、運動も全然しない」のが原因で病気になった人に医療費を支出するのは「あほらしい」と、麻生太郎財務相は先月、知人の言葉を借りる形で発言した。糖尿病が念頭にあるとみられ、過去にも同様の発言を繰り返してきた。だが、海外では貧困層ほど糖尿病にかかるリスクが高いとの研究が蓄積され、日本も無関係ではない。「自己責任」の論理を持ち込むことは妥当なのだろうか。【和田浩幸/統合デジタル取材センター】

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糖尿病の女性、インスリンの自己注射で量を間違え植物状態に…

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「Getty Images」より

 

 北海道で、ある“医療ミス”が話題となっている。函館市のある病院で、下肢のむくみの精査・治療を目的として入院した91歳女性に対し、同室の同姓の糖尿病患者と間違えて8月23~25日に長時間作用型インスリンを14単位注射したというものだ。25日に血糖値が20mg/dLまで下がり、一時的に意識レベルが低下。急変した患者族が糖尿病患者ではないことを指摘し、インスリン誤投与が判明した。

 幸い、ブドウ糖の注射などの処置にて意識が回復して、症状は落ち着いた。誤投与の発生原因は、担当医と看護師患者双方のフルネームや患者識別番号(ID)の確認を怠ったことによる“基本的医療ミス”であった。 

 インスリンは1単位=0.01mLであるが、1単位=1mLと誤って認識したことで事故に至った例を、日本医療機能評価機構は2012年から17年8月までに3件報告している。インスリン:ヒューマリンR・4単位を4mLと間違えて皮下注射(100倍量)してしまった例や、研修医がヒューマリンR・0.5単位/時を持続点滴するべきところ、0.5mL(=50単位)/時と誤って投与を開始してしまった例もあった。

 その際、看護師はインスリンの量が過剰であるとの疑問を抱いたが、誰にも相談することなく点滴を開始してしまった。いずれの症例も低血糖、意識レベル低下に陥ったが、幸いにも生命に別状はなかった。医師や看護師の慎重なダブルチェックが必要であったものと思われる例だ。

 私が経験したのは、インスリンを大量に自己注射して、その後に重い代償を払った症例だ。58歳女性は、糖尿病のため2年前よりインスリンの自己注射にて治療を継続していた。ある日、普段から仲が悪かった夫と口論になり、その後インスリンを発作的に300単位皮下注射した。約20時間後に、外出していた夫が帰宅し、台所に倒れていた妻を発見。救急車を要請した。

 病院搬送時の血糖値は11mg/dLと極めて低値(空腹時の正常値は80~110mg/dL)で、昏睡状態にあった。ブドウ糖点滴などで、血糖値は110~150mL/minまで回復したが、10日間意識は回復しなかった。

 その後、発語、言語理解は不能となり経口摂取もできなかった。寝たきり状態が持続して、植物状態となり、頭部MRIにても不可逆性低血糖脳症と診断された。入院3カ月後に慢性療養型病院に転入院となった。 

 食生活の欧米化、動不足などが原因となって、糖尿病に罹患する患者が爆発的に増加している。インスリン治療は、基本的には自己注射が行われている。治療開始とともに、インスリンの正しい注射法を医療スタッフが指導すること、特に投与量を間違えないことなどを徹底することが重要である。また医療従事者は、函館市で発生した誤投与のごとき医療サイドのミスには十分な配慮が必要であろう。

(文=横山隆/日本透析学会専門医)

 

横山隆 小笠原記念札幌病院腎臓内科。日本中毒学会認定クリニカルトキシコロジスト、日本腎臓学会および日本透析学会専門医、指導医。

1977年、札幌医科大学卒、青森県立病院、国立西札幌病院、東京女子医科大学腎臓病総合医療センター助手、札幌徳洲会病院腎臓内科部長、札幌東徳洲会病院腎臓内科・血液浄化センター長、2014年より札幌中央病院腎臓内科・透析センター長などを経て現職。「HEALTHPRESS」で「恐ろしい危険ドラッグ中毒」を連載。

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「糖尿病AI予測」が公開見合わせ 厚労省“横ヤリ”で… 「本質には問題ないのに」関係者は不満の声

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  2. ツール公開に横ヤリを入れた厚労省
 夕刊フジでも紹介した国立国際医療研究センターの「糖尿病リスク予測ツール」が、公開を見合わせていることがわかった。厚生労働省から法律上の問題があるとして、表記の変更などを要請されたためだという。関係者からは「本質には何も問題がないのに」と不満の声も漏れている。

 予測ツールは、糖尿病と診断されたことがない30~59歳が対象で、健康診断のデータを入力するだけで、人工知能(AI)が発症確率をはじき出すというものだ。

 先月24日に公開されたばかりだが、翌25日夕、同省の担当者から一部表記の変更などを求められたという。

 同センターの臨床研究センター疫学・予防研究部の溝上哲也部長によると、具体的に変更を求められたのは、予測結果を表示するページ中の「あなた」という表記などだという。

 同省の担当者は、「医薬品・医療機器法(旧薬事法)に基づいて表記の変更を要請した。『あなた』という形で個人を特定してリスク情報などを提示することは、いわゆる診断行為にあたる。ネット上で診断行為を行う同ツールは『プログラム医療機器』に分類され、ネット上で公開するためには別途申請を行う必要が生じる」と説明する。

同省担当者は「表記を変更したり、予測方法を具体的に明示することでプログラム医療機器の枠組みから外すことができる」としており、前出の溝上氏もこうした要請に応じて新たな表記案を提出した。ただ、「重要なのはツールの本質であるのに、同省の要請では表記こそ変わっても本質は何も変わらない」と疑問の声を上げる。

 溝上氏は「法律で定められているのでもちろん従ったが、細かなことで公開を見合わせてしまっては研究の成果を社会に還元するというわれわれの責任を果たせない。それに一度公開を見合わせると、事情を知らない利用者は、ツールの本質に何か問題があったのではないかと不安に思ってしまう」と懸念を示す。

 新たな表記案なども同省に承認されたといい、同センターでは1日も早いツールの再公開へ調整を進めている。

「糖尿病AI予測」が公開見合わせ 厚労省“横ヤリ”で… 「本質には問題ないのに」関係者は不満の声 (1/2ページ) – zakzak

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ネット糖尿病予測を中断 

厚労省「医療機器に該当」

国立国際医療研究センターが10月下旬にインターネット上に公開した糖尿病になるリスクを予測する人工知能(AI)システムについて、厚生労働省が未承認の医療機器に該当する可能性があると指摘していたことが6日までに分かった。同センターは公開を中断した。

システムは年齢、身長、体重、腹囲、血圧、喫煙習慣など健康診断の基本項目を入力すると、3年以内に発症する「あなたのリスク」がパーセントで表示される。同センターが3万人分のデータをAIに学習させ、リスク計算する方法を開発し、10月24日に公開した。

しかし公開翌日に厚労省の担当者から「あなたのリスク」という表現は診断とみなされ、国の承認が必要な医療機器に当たる可能性を指摘されたため、公開を中断した。

厚労省によると「同じような健康状態の人のリスク」との表現ならば問題はないという。同センターは、表現を修正した後に再公開する方針。溝上哲也疫学予防研究部長は「予防に役立ててほしいと開発したもので、医療機器に当たるとは想定外だった」と話している〔共同〕

ネット糖尿病予測を中断 厚労省「医療機器に該当」  :日本経済新聞

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糖尿病、無料検診で予防 

7日、八代市の熊本総合病院

熊本日日新聞2018/11/5 09:49

 

 世界糖尿病デー(14日)に合わせ、八代市の熊本総合病院は7日、同病院で無料の糖尿病検診を実施する。

 早期発見や予防につなげようと毎年実施しており、54回目。血糖値や肥満度、血圧の測定のほか、医師や栄養士による食事などのアドバイスも受けられる。通常の検診は初診で約2千円。

 岸川秀樹・糖尿病センター部長は「早期発見できれば、食事と運動指導だけで回復できる可能性がある。気軽に足を運んでほしい」と話した。同病院は11月末まで、糖尿病予防のシンボルカラーの青でライトアップしている。

 検診の受け付けは午後1時~同3時半。午後6時からは講座があり、予防と対策について医師が話す。無料。同病院TEL0965(32)7111。(中村悠)

(2018年11月5日付 熊本日日新聞朝刊掲載)

糖尿病、無料検診で予防 7日、八代市の熊本総合病院 | 医療 | くまコレ | 熊本日日新聞社

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「医療機器に該当」の可能性、

ネット糖尿病予測を中断

2018.11.5 21:24

 国立国際医療研究センターがインターネット上に公開した糖尿病になるリスクを予測する人工知能(AI)システムについて、厚生労働省が未承認医療機器に該当する可能性があると指摘していたことが5日、分かった。指摘を受け同センターは公開を中断した。

 システムは年齢、身長、体重、腹囲、血圧、喫煙習慣など健康診断の基本項目を入力すると、3年以内に発症する「あなたのリスク」がパーセントで表示される。同センターが3万人分のデータをAIに学習させて、リスクを計算する方法を開発し、10月24日に公開した。

 しかし公開翌日に厚労省の担当者から「あなたのリスク」という表現は診断とみなされ、国の承認が必要な医療機器に当たる可能性を指摘されたため、公開を中断した。厚労省によると「同じような健康状態の人のリスク」との表現ならば問題はないという。

「医療機器に該当」の可能性、ネット糖尿病予測を中断 – 産経ニュース

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糖尿病は「貧困病」か、誰でも発症する「国民病」か

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Thinkstock/Photo by Ljupco

 

 WHO 2016年4月の予測によると、世界の糖尿病有病者はおよそ4億2,200万人。2025年までにおよそ7億人以上に達する見込みで、4億2,200万人のうち、約2分の1はワースト5ヵ国(中国、インド、米国、ブラジル、インドネシア)に集中。2025年までに男性の18%、女性の21%が2型糖尿病の原因となる肥満に陥るとされている。

 ワースト3位の米国の糖尿病有病者は9%(3,030万人)、糖尿病予備群は34%(8,410万人)。実に総人口の3分の1以上が糖尿病になる。

なお、糖尿病の主な種類は1型糖尿病と2型糖尿病の2種類。1型の原因は自己免疫機能の異常で、2型の主な原因は体質(遺伝)と食生活などの環境因子であり、一般的なのは2型糖尿病である。

 糖尿病有病者(糖尿病が強く疑われる人)3,030万人のうち、糖尿病と診断されている人は2,310万人(76.2%)。診断されていない人は720万人(23.8%)。糖尿病予備群8,410万人のおよそ7400万人(88%)は、糖尿病がもたらす健康リスクを認識していないことが、米疾病対策予防センター(CDC)の2017年7月予測でわかっている。

 日本だけでは、厚労省が2017年9月に発表した「国民健康・栄養調査」から、「糖尿病が強く疑われる有病者」はおよそ1,000 万人、「糖尿病の可能性を否定できない予備軍」はおよそ1,000 万人で、合計2000万人いることがわかっている。

 いかがだろう?データが語るリスクの脅威に身がすくむ。

 

食料不安があれば、糖尿病リスクは2.5倍も高まる!

 「糖尿病と所得」の関係についても様々な研究がされている。

 たとえば、米国の約14%の家庭が食料不安の状況にあり、食料不安のある家庭の糖尿病リスクは、食料不安のない家庭の2.5倍になるとする研究がある。

 米エモリー大学糖尿病教育訓練学会のBritt Rotberg氏は、ボストンで開催された米国糖尿病協会(ADA)会議で「十分な食費を確保できていない2型糖尿病患者は、食事の心配のない患者に比べると、血糖コントロールが良好にできていない。健康的な食事や食べ物の入手のしやすさも議論する必要がある」とする研究発表を行った。

 発表によれば、血糖管理をサポートする教育プログラムに参加した2型糖尿病患者を対象に調査したところ、被験者の3分の2は健康保険に未加入で、76%の世帯年収は1万5,000ドル(165万円)未満だった。

 最近30日以内に十分な食料確保に不安を感じた人は137人、感じなかった人は167人。食料不安のない人は血糖値が有意に良好で、HbA1C値は平均7.6%だったが、食料不安のある人のHbA1C値は約10%だった。BMI(肥満度の指標)は両群とも31だった。

 HbA1cとは、赤血球中で体内に酸素を運ぶヘモグロビンと血液中のブドウ糖が結合(糖化ヘモグロビン)した数値。糖尿病の人は血液中に糖化ヘモグロビンが増加するので、HbA1cの値を調べれば、過去1~2ヶ月の平均的な血糖価が分かる。日本糖尿病学会が定めるHbA1cの基準値は6.2%未満だ。

 Rotberg氏によると、食料不安のある人は加工食品やファストフードなどを常用しやすく、野菜の摂取量が少ない。生野菜は長持ちしないため買えない人が多いので、血糖管理をサポートする教育プログラムでは冷凍野菜や缶詰の野菜の活用を勧めているという。

 

日本人の男性ホームレスの糖尿病有病率は、一般人と変わらない

 次に日本の研究成果を見よう。

 2010年の国民健康・栄養調査「所得と生活習慣等に関する状況」によると、世帯所得が200万円未満(肥満者率25.6%)や200万~600万円(肥満者率21.0%)の女性は、世帯所得が600万円以上の女性(肥満者率13.2%)よりも、肥満になりやすい。つまり、低所得者ほど肥満になるリスクが高いとされている。

 しかし、これと異なる結果の研究もある。

 岐阜大学保健管理センターの西尾彰泰准教授らの研究グループは、「日本人の男性ホームレス生活者における糖尿病の有病率は、一般集団と変わらない可能性がある。社会的支援を受けている人は、受けていない人よりも耐糖能異常(糖尿病予備群)の頻度が低い」とする研究成果を『Journal of Diabetes Investigation』2018年9月28日オンライン版に発表した。

 発表によれば、研究グループは、名古屋市内の男性のホームレス生活者106人(平均年齢54.2歳)を対象に、その社会的背景、精神疾患や認知機能低下の有無と血液検査によるHbA1c値の関係を詳細に解析した。

 HbA1c値が6.5%以上を糖尿病、6.0~6.4%を耐糖能異常(糖尿病ではないが、血糖値が正常よりも高い状態)、5.9%以下を正常と推定した。

 

 その結果、7人(6.6%)が糖尿病、12人(11.3%)が耐糖能異常だったが、その有病率は国民健康・栄養調査による一般集団と同様の傾向だった。耐糖能異常の有病率は、社会的支援を受けている人は、受けていない人よりも低かった。

 一方、精神疾患や認知機能低下の有無、ホームレス生活者であった期間や経験回数、喫煙や飲酒などの生活習慣、教育レベルによる、糖尿病および耐糖能異常の有病率の差は見られなかった。

 以上の結果から、研究グループは「都会の日本人男性ホームレス生活者における糖尿病と耐糖能異常の有病率は、日本人の一般集団と同様の傾向であるため、ホームレス生活者においてもこれらの疾患の早期発見、早期治療が必要である。また、社会支援の提供は糖尿病予防に寄与するだろう」と結論づけている。

 さて、日米の「糖尿病と低所得の関係」についての研究成果を見てきた。糖尿病は低所得者のリスクが高い「貧困病」か? 誰でも発症するリスクのある「国民病」か? 決着はついていない。

(文=ヘルスプレス)

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11月14日は「世界糖尿病デー」

糖尿病とともに生きる人と家族を支援

 「世界糖尿病デー」が、国際糖尿病連合(IDF)が中心となり、11月14日に開催される。160ヵ国以上の230以上の糖尿病協会なとが参加し、10億人以上の糖尿病患者や医療従事者などが、世界糖尿病デーに参加している。

 世界糖尿病デーの2018年のテーマは「家族と糖尿病(Family and Diabetes)」だ。

 

11月14日は「世界糖尿病デー」

今年のテーマは「家族と糖尿病」

 世界糖尿病デーは、糖尿病の脅威が世界的に拡大しているのを受け、世界規模で糖尿病に対する注意を喚起しようと、IDFと世界保健機関(WHO)によって1991年に開始され、2006年には国連の公式の日になった。

 11月14日は、1922年にチャールズ ベストとともにインスリンを発見したフレデリック バンティングの誕生日にあたる。インスリンの発見により、糖尿病治療は飛躍的な進歩をとげた。

 世界糖尿病デーの2018年のテーマは「家族と糖尿病(Family and Diabetes)」だ。

 世界糖尿病デーのシンボルである「ブルーサークル」は、世界的に増加を続ける糖尿病に対する認知を拡大し、一致団結して対策を進める必要性を呼び掛けるために掲げられる。

 日本でも、日本糖尿病学会、日本糖尿病協会が中心となり「世界糖尿病デー実行委員会」を設立、さまざまな活動を展開している。

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 IDFは「家族と糖尿病」というテーマで、2年間のキャンペーンを計画している。開発やプロモーション、参加の呼びかけを世界規模で実施する。とくに重視しているのは、▼糖尿病が患者だけでなく、家族にも影響を与えることを理解し、支援のためのネットワークを整備することと、▼糖尿病のマネージメント、治療、予防、教育などで、 家族が果たす役割を促進することだ。

 糖尿病とともに生きる人々は現在、世界に4億2,500万人以上いる。そのうち2型糖尿病の多くは、栄養バランスのとれた健康的な食事、運動の習慣化、健康的な生活環境を促進することで予防が可能だ。

 これらのリスク要因を改善するうえで、家族は重要な役割を担っている。教育や医療資源、環境を整備し、健康的な生活スタイルを選ぶために、家族についてもう一度見直すことが必要だ。

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 2型糖尿病の有病者の2人に1人は未診断だ。糖尿病合併症を予防するために、糖尿病を早期診断を治療を開始することが重要だ。とくに1型糖尿病では、早期に診断し治療をしないと、重篤な障害あるいは死亡に至ることがある。患者とその家族を救うために、糖尿病の兆候と症状について知っておく必要がある。

 1型糖尿病を含めたすべてのタイプの糖尿病について、兆候や症状、危険因子に最初に気付くのは患者の家族であることが多い。家族は糖尿病の影響を潜在的に受けやすいことに注意を向けよう。

 2型糖尿病の多くは、健康的な生活スタイルにより予防が可能だ。家族の糖尿病リスクを低下させるための対策は家庭で始められる。

 家族が健康的な食事や運動の習慣を共有すれば、2型糖尿病を予防・改善するのはより容易になる。一方で、糖尿病などで早期死亡するケースの70%は、小児期から青年期に形成された家庭環境を影響しているという報告もある。

 

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 糖尿病の医療費は、患者だけでなく、家族にとっても大きな負担になる。インスリンなどの医薬品や治療費が、家族の可処分所得の平均の半分に及んでしまい、家計を圧迫している国は多い。

 定期的な治療と検査に安定してアクセスできるようするには、医療費を抑えることが欠かせない。医療機関へのアクセスを保障し、糖尿病の治療薬の価格を抑え、糖尿病患者とその家族の経済的な負担を減らすために、世界的な対策が必要とされている。

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 糖尿病の治療において、家族を支援することが、患者の健康を改善する大きな効果をもたらすことが、多くの研究で示されている。また、ストレスなどの精神的な負担は治療の妨げになり、生活の質を下げることが知られている。

 しかし現状では、糖尿病の教育プログラムに参加できる患者は2人に1人以下、家族は4人に1人以下だ。糖尿病とともに生きる人に加えて、その家族も支援し、糖尿病の自己管理を助けることが重要だ。

 医療従事者にも、糖尿病患者とその家族を支援し、糖尿病のコントロールを助けるための知識とスキルが求められている。

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世界の糖尿病の統計データ

・ 世界の糖尿病人口は4億2,500万人。成人の11人に1人が糖尿病。

・ 糖尿病人口は2030年までに5億2,200万人に増加すると予測されている。

・ 有病者の2人に1人(2億1,200万)が糖尿病と診断されていない。   治療の開始が遅れると、糖尿病合併症のリスクが高まる。

・ 13万2,600人が毎年1型糖尿病と診断され、世界の小児・若年(0~19歳)の1型糖尿病患者数は110万6,500人に上る。

・ 世界の2,090万人の女性で、妊娠中に高血糖や耐糖能異常が発見される。   これは出生数の6分の1に相当する。

・ 糖尿病とともに生きる人の3分の2(3億2,700万)が生産年齢。   働き盛りの世代の糖尿病が増えている。

・ 糖尿病が原因で2017年には400万人が死亡した。

・ 世界の糖尿病は医療費は2017年は82兆円(7,270億ドル)だった。  
これは米国と中国の防衛費を合わせた数より多い。

世界糖尿病デー(世界糖尿病デー実行委員会)

世界糖尿病デー(World Diabetes Day)

国際糖尿病連合(IDF)

[ Terahata ]

日本医療・健康情報研究所

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「糖尿病」「脂肪肝」「慢性膵炎」には要注意

――がんリスクが高い病気

鳥集 徹2018/11/02

 

 喫煙、感染、飲酒以外に、特定の病気が、がんの原因となることもある。そのうちもっとも身近で、気をつけたいのが「糖尿病」だ。万病のもととも言えるこの病気に、どんなリスクが潜んでいるのか。

◆ ◆ ◆

がんリスクの代表「糖尿病」

 

 特定の病気が、がんのリスクとなることもある。その代表が「糖尿病」だ。

 糖尿病はとても身近な病気だ。平成26年度の厚労省の調査によると、全国の糖尿病患者は推計316万6000人で、有病率(糖尿病が強く疑われる人)は、成人男性が15.5%、成人女性が9.8%にも上る。70歳以上では男性の4人に一人(22.3%)、女性の6人に一人(17.0%)が糖尿病だという(平成26年度「患者調査」および「国民健康・栄養調査」より)。

 糖尿病と言えば、眼(糖尿病網膜症)、腎臓(糖尿病腎症)、神経(糖尿病神経障害)の三大合併症がよく知られている。また、心筋梗塞、脳卒中、認知症のリスクも高くなる。まさに「万病のもと」と言える病気なのだが、実は近年、がんにもなりやすいことがわかってきた。

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©iStock.com

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 2013年に、日本糖尿病学会と日本癌学会でつくる「糖尿病と癌に関する合同委員会」が、国内の複数の研究データを分析して、報告書を公表した。それによると糖尿病は「全がん」「大腸がん」「肝がん」「膵がん」のリスク増加と関連していた。

 具体的には、国内8つのコホート研究を統合して、男性約15万5000人、女性約18万人を10年間追跡したデータを解析した結果、糖尿病は「全がん」のリスクを1.2倍押し上げていた。がん種別には、「大腸がん(結腸がん)」が1.4倍、「肝がん」が1.97倍、「膵がん」が1.85倍という結果だった。また、統計学的に有意ではなかったが、「子宮内膜がん」(1.84倍)、「膀胱がん」(1.28倍)のリスク上昇とも関連する可能性が示された。

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三日坊主防止アプリのみんチャレ、

糖尿病治療の継続をサポート

エーテンラボとMSDがメディカル・ヘルスケア領域におけるさらなる事業拡大を目的とした業務提携に合意

 

2018年10月31日 16時45分更新

文● 山口/ASCII

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 習慣化アプリ「みんチャレ」を運営するエーテンラボとMSDは10月29日、メディカル・ヘルスケア領域におけるさらなる事業拡大を目的とした業務提携に合意したと発表。

 今回の提携は、2017年にMSDが主催した日本の糖尿病領域における医療課題を解決するビジネスプランコンテスト「Diabetes Innovation Challenge」(ダイアビーティス イノベーション チャレンジ)において、最優秀賞を受賞したプランが実現化したもの。

 医療機関・医療従事者を通じて糖尿病患者にみんチャレの利用を促進し、治療継続率向上を目指す。

 みんチャレは、習慣を身に付けたい共通の目標を持つ匿名の5人が、サービス内でチームを組みチャットで励ましあい、ダイエットや早起き、勉強など40種類以上の習慣を身につける三日坊主防止アプリ。対応OSはiOS/Android。

ASCII.jp:三日坊主防止アプリのみんチャレ、糖尿病治療の継続をサポート

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歯周病を治療すると糖尿病のコントロールが改善 

合併症リスクも低下

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 歯周病の治療を積極的に行うと、糖尿病の治療も改善することが英国の研究で判明した。血糖値を下げ、慢性炎症を減らすことで、心血管疾患や腎臓病のリスクも減らせるという。

 

歯周病は「糖尿病の合併症」

 歯周病は「糖尿病の第8の合併症」といわれる。歯周病の有病率は英国成人の50~90%に上り、糖尿病のある人ではとくに歯周病の発症リスクが高い。

 歯周病菌が原因で、口腔内の細菌のバランスが崩れると、歯周病は急速に進行する。すると、歯周病菌は体内で炎症を引き起こし、それがインスリンの効きが悪くなるインスリン抵抗性につながる。糖尿病治療の鍵となるのは、いかにインスリン抵抗性を防ぐかだ。

 今回の研究は、歯周病の治療をすることが、糖尿病のコントロールにおいても実質的な利益をもたらすことを示した、はじめての長期的なランダム化比較試験だ。

 この研究は、英国糖尿病学会(Diabetes UK)とユニヴァーシティ カレッジ ロンドン イーストマン歯科医学研究所が資金提供して実施された。

 

歯周病の治療をすると血糖コントロールが改善

 研究チームは、歯周病を治療し、慢性炎症を抑えることで、2型糖尿病の人の血糖コントロールを改善できるかを調べた。

 研究には、血糖コントロールが不良で、歯周炎が起きている糖尿病患者264人が参加した。

 試験は12ヵ月行われ、従来の2型糖尿病の治療を続けながら、半分を歯周病の積極的な治療を受けるグループ、もう半分を標準的な治療を受けるグループに分けた。

 両群とも、歯周病などの原因となる歯石を取り除く歯石除去(スケーリング)と歯面研磨(ポリッシング)の処置を受けた。

 積極的な治療を受けた群ではそれに加えて、3ヵ月ごとに歯周ポケットを徹底的に洗浄し、必要に応じて薬で炎症を抑え、歯肉や歯根の外科手術も行った。プラークが蓄積しないように、歯磨きや歯間ブラシの使い方などの講習も受けた。

 研究開始時の参加者のHbA1cの平均は8.1%。12ヵ月後、歯周病の積極的な治療を受けた患者では7.8%に改善し、従来治療群では8.3%だった。

 歯周病の積極的な治療を受けた患者は、HbA1cが平均して0.6%、より低下していた。歯周病を積極的に治療することで、血糖コントロールは改善することが示された。

 また、慢性的な炎症も減少していた。これにより、心臓病、脳卒中、腎臓病などの深刻な糖尿病合併症のリスクを下げることができる。

歯周病治療で全身の慢性炎症も抑制

 「歯周病は糖尿病に密接に関わっており、高血糖だけでなく、全身の慢性炎症も引き起こすことが知られています。これらが長期にわたり続くと、血管はダメージを受け、腎臓病などの合併症のリスクが上昇します」と、フランチェスコ デエィウト・ユニヴァーシティ カレッジ ロンドン イーストマン歯科医学研究所教授は言う。

 「血糖値を下げる糖尿病のお薬は2剤以上を使うことが多いのですが、HbA1cを0.6%下げられたということは、糖尿病の薬を2剤処方したのと同程度の効果を得られたことを意味します」と、デエィウト教授は指摘する。

 「歯周病の積極的な治療を受けたグループの健康が改善し、生活の質が向上したのは、大変に喜ばしいことです。糖尿病と歯周病は関連があることはこれまでも指摘されていました。今回の研究はそれを強力に指示するものです」と、歯科責任者のサラ ハーレー氏は言う。

 「2型糖尿病の治療を受けている人が、治療の一部として口腔ケアについてのアドバイスを受けることは一般的に少ないのが現状です。今回の研究は、歯周病の治療などの口腔ケアが、糖尿病の治療の観点からも不可欠であることを示唆しています。糖尿病ともに生きる人が口の中の健康にも気を配ることが、潜在的ベネフィットをもたらします」。

 研究者らは、糖尿病の治療と歯科の治療を並行して行うことが重要であり、標準的な治療として取り入れる必要性があることを、糖尿病治療に携わる医療者に認知してもらうための働きかけを、英国の国民保健サービス(NHS)と共同で行っているという。

 研究チームは現在、心臓病や脳卒中のリスクの高い患者に対しても歯周病の治療は効果的がどうかを調べる大規模な研究を計画している。 Treating gum disease could ease the symptoms of diabetes – researchers recommend standard screening(ユニヴァーシティ カレッジ ロンドン イーストマン歯科医学研究所 2018年10月24日)

Systemic effects of periodontitis treatment in patients with type 2 diabetes: a 12 month, single-centre, investigator-masked, randomised trial(Lancet Diabetes & Endocrinology 2018年10月24日)

[ Terahata ]

日本医療・健康情報研究所

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RIZAPが日本糖尿病学会にて初の研究発表 

短期間低糖質食は肥満症治療に安全で有効

 ~朝日生命成人病研究所附属医院との共同研究結果~

2018年10月29日 15時30分

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  • RIZAPとして初となる日本糖尿病学会九州地方会参加の背景

近年、世界的に肥満症(肥満症:BMIが25以上あり、脂肪の質・量的異常から生じる合併症を一つ以上持つ。合併症とは、血糖値の異常や高血圧、脂質異常など11項目を指す)の増加が深刻な問題となっています。肥満症治療の原則は、食事療法・運動療法です。代表的な食事療法として、カロリー制限、脂質制限、地中海食、低糖質食などがあり、なかでも低糖質食は注目されています。アメリカ糖尿病学会(ADA)の食事療法に関するガイドラインに、低糖質食は肥満治療の選択肢のひとつであると記載されています。

日本糖尿病学会では、糖質量の緩和が制限つきで容認されました。現在も適正な炭水化物の量については議論がなされていますが、根拠となる低糖質食に関する前向きな研究結果はまだ少ない状況です。理由は、食事の介入試験は大変難しく、例えば、「研究で指示された栄養素を指示どおりに摂れていない」「総エネルギー摂取量にばらつきが出る」等が指摘され、これまでの研究方法には限界がありました。このような点から、より信頼ある、介入研究の実施が望まれていました。そこでこの度、朝日生命成人病研究所附属医院と共同で、2か月間の食事全てを提供することで厳密な低糖質食を実践し、減量とその効果、安全性の検証を行うことといたしました。結果、栄養士管理による短期間低糖質食は高い遵守率とともに減量と肥満症改善を実現できました。
 

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  • 低糖質食が被験者100%の肥満を改善

ランチョンセミナーでは「低糖質食は肥満症治療の切り札になるか?-徹底した低糖質食事療法の研究結果-」と題し、福岡市健康づくりサポートセンター 井口登與志(いのぐち とよし)先生を座長に、朝日生命成人病研究所附属医院・糖尿病代謝科 菊池貴子(きくち たかこ)先生にご講演をいただきました。

今回の研究では、20~65歳の肥満症患者42名に、1日の糖質量50gまたは120gを無作為割付※1し、2か月の全期間を通して、1日3食の低糖質食の提供※2を行いました。介入効果の判定は、毎月の体組成の測定、さらに-1、0、2、3か月目に各種検査を行い、生活習慣についても併せて解析しました。その結果、糖質量50gと120gともにエネルギー調整の効果もあり、被験者全員に十分な減量効果を得ました。中でも、糖質50gの方は特に、高度肥満者での有効な代謝変化と達成感を得ることができました。120gの方は「意外にボリュームがあった」「苦でなかった」という声もあり、汎用性の高さが示唆されました。

この度のランチョンセミナーは、低糖質食に関する報告や、今回の研究結果から得られた糖質量の違いで生じる影響などを提示し、肥満症治療における低糖質食療法の是非について概説いただき、非常に充実した内容となりました。RIZAPでは引き続き、本研究による医学的な定量結果を注視し、発信してまいります。

※1 対象者をランダムに2群に振り分けること。臨床試験などの介入研究にてしばしば取り入れられる検証方法。
※2 RIZAP FOOD(LOCA-Labo)とシニアライフクリエイト(彩ダイニング)を使用  
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[講演内容の概要] ― 肥満をめぐるエビデンス
― 低糖質食について
・世間の流れ
・過去論文の紹介
― これまでのRIZAP実施研究の紹介
― 研究結果報告

[参加者の声]
「筋肉量を維持しながら、減量できる方法がベストなので、ダイエット指導にはやはり専門的な知識が必要だと感じました。」(管理栄養士)
「聴講者数が多く、テーマの注目度の高さを実感いたしました。」
「糖尿病治療において、薬剤も重要ですが、まず第1に食事や運動療法で改善できるのが生体において一番であると改めて感じました。糖質と運動の必要性を再認識しました。」

 

  • 研究結果をRIZAPメソッドにも

RIZAPではボディメイクプログラムの中で、ゲストの目標や体組成に合わせて低糖質食事法を取り入れています。その効果や安全性をより高めるために、ヘルスケア事業推進部門では、全国の医療機関との連携や、大学・研究機関との共同研究を積極的に推進し、その結果を学会や論文にて発表しております。また、研究結果は、ボディメイクプログラムに反映させ、日々メソッドを進化させております。マンツーマンで徹底して寄り添うトレーナーが、ゲストの目標に応じて提案することで、確実に結果のでるサービス向上に取り組んでまいります。
2018年は、このほか、第80回日本臨床外科学会総会(11月22日(木)~24日(土))にて、ランチョンセミナーの開催を予定しております。

 

  • 注目を浴びたRIZAPブース

ランチョンセミナーに加えて、展示ブースも出展いたしました。展示ブースでは、全国170を超える医療機関との提携内容の紹介や法人・自治体向け健康増進プログラムの実績や先進的な取り組み内容などを紹介しました。立ち寄っていただいた方々の関心事項として、「RIZAP実施後のリバウンド懸念や低糖質食療法の安全性」について多くの質問をいただきました。特に糖尿病患者にとって、一度下がった体重が再び急激に増加すると身体に大きな負担をかけ、合併症の誘発など様々な懸念が考えられます。テレビCMだけでは伝えきれないRIZAPボディメイクの“プロセス”を地道に、丁寧に伝えることで、医師や看護師、管理栄養士の方からも、「きちんと考えられたプログラムなのですね。」「多くの大学や研究機関と研究した結果に基づいているのであれば信頼できそうです!」といった声をいただき、RIZAPが健康問題に真摯に取り組む企業であることを理解していただく場となりました。

 

  • RIZAPのヘルスケア事業への取り組み

RIZAPでは、より多くの方にRIZAPメソッドを体感いただき、日本を健康にするという目標を掲げ2017年8月に「1,000万人健康宣言」を発表いたしました。その実現に向け、ヘルスケア事業として以下のとおり、大きく3つの取り組みを行っております。

1.医療連携
現在、連携医療機関数は170件 を超え、全国にある125店舗のRIZAP店舗全てが、近隣(ゲストに通っていただける範囲内)の医療機関と連携しております。RIZAPと医療機関が連携することで、医学的知見からお客様の健康状態に合わせたサービスの提供を可能としております。

2.研究機関との共同研究
様々な研究機関と共に12万人以上のボディメイクの実現を通して得たデータ分析と新たな分野からのメソッド検証を積極的に行っております。その結果をもとに、安全で効果的なサービスにメソッドを常に進化させ続け、人々を健康にするための最先端のサービスを提供してまいります。

3.自治体との連携
「結果にコミットする。」というRIZAPのサービスコンセプトをもとに、「1:多数」の自治体向けプログラムも展開しております。長野県伊那市と共に実施した成果報酬型「健康増進プログラム」は、地域活性化に資する事例として、内閣官房・内閣府 総合サイトにも紹介されています。医療費最適化に加え、介護を含めた社会保障費全体の最適化に向けた検証も進め、自治体向け健康増進プログラムにおいて、持続可能な「成果報酬型」モデルの構築を進めてまいります

RIZAPは今後も、これらで得た経験やデータをもとに、健康で輝く人生をサポートすることを通じて日本の健康課題への貢献を目指してまいります。

 

  • 会社概要

RIZAP株式会社

https://www.rizap.jp/ 

「結果にコミットする。」をコンセプトに、パーソナルトレーニングジム「RIZAP(ライザップ)」を運営しています。2012年2月の1号店オープン以来、店舗拡大とともに急成長を続けるRIZAPは、一般のスポーツジムとは異なり、ゲストの夢、理想、真のニーズと本気で向き合う資質を持ったトレーナーを厳選しています。「人生最高の体と自信、そして期待を上回る感動を提供する」ため、パーソナルトレーナーの品質にこだわり、ゲストの理想の体型の実現に全力でコミットします。
「RIZAP」の名称は、「RISE」と「UP」からできています。また、黒色背景と金色のロゴには、“どん底で暗闇の状態からでも、その人が望む限り、高く飛躍でき、必ず光り輝く未来は訪れる”をいう想いを込めています。
現在、132店舗(国内125、海外7)を運営。会員数は12万人を超えています。(2018年9月末現在)

所在地 : 〒169-0074 東京都新宿区北新宿2-21-1 新宿フロントタワー31F
設立日 : 2010年5月7日
資本金 : 8億8500万円(2018年3月31日現在)
代表者 : 代表取締役社長 瀬戸 健
事業内容 : 健康に関する研究、ボディメイク事業等
フリーコール : 0120-700-900 (通話料無料・24時間受付・年中無休)  

RIZAPが日本糖尿病学会にて初の研究発表 短期間低糖質食は肥満症治療に安全で有効 ~朝日生命成人病研究所附属医院との共同研究結果~|RIZAP株式会社のプレスリリース

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